天罰は落ちず



　此の世の混沌は間違った歴史を学校で教えるのが原因で有る。韓国や米国ですら間違った史実を教えて居る。生命は大宇宙の理のエントロピー増大の法則に反して居る如くで有る。より精緻に複雑化して居る。されど人間の脳は恐竜の時代の残忍な部分も未だ持って居る。理不尽が罷り通る部分が有る。北朝鮮に水爆は悪だから持つなと日本に原爆二発も落とした水爆を持つ国が言う。米国は只で水爆を手にする事と成る。其の代金は日本に払わせるは目に見えて居る。日本が巨兆の援助をしても国際社会から評価されない不幸が有る。日韓併合時代の史実、東京裁判の誤審、砂漠での焼夷弾の実験、原爆の特許 の申請の問題、慰安婦像の狂建等々数多問題有り。国際的な原子力査察組織の立ち入りの費用は日本が出す心算らしい、金が無い事を理由に断らせない為だそうです。

　インターネット上に史実が語られて居る。翻訳機能も進んで居る。ても政治家は聞く耳を持たず観る目を持たずで有る。進駐軍のＧＨＱが行った日本弱体化計画の洗脳が未だ消えずで有る。東京裁判の誤審、日韓併合時代の不都合な史実。韓国では反日する為に中国伝来の漢字を捨て去り学校でに関併合時を暗黒時代と学校で教えて居る。慰安婦像は朝鮮戦争時代の米軍の装甲車に轢かれた二人の少女の慰霊の像を慰安婦像に転用した、空席はもう一人の少女の分。朝日新聞の記者の捏造記事を信じて日本から謝罪と賠償を得る為に世界中に建てまくって居る、お金も掛かる筈背後にさせて居る組織が有る事が判る。此の日本に日本が衰亡するを望む反日集団が有る。其の人達が反原発闘争もしている。
台湾が中国に併合され、沖縄県が米軍羽は出て行け、自衛隊は来るなで、スペインのカタルーニア地方の独立騒動の如くに成り、北海道の熊笹しか生えぬ原野が中国人に買い漁られて居る現状が有る。旧民主党の当時首相の菅直人氏が無法に原発を留めて日本から流出した国富は２５兆円以上に成る。北朝鮮の拉致問題に関係の有る、反日や反原発闘争を行う団体に巨額の看破が行われた事も判って居る。中国からの工作員の政治家も多い。

　現在、四国電力の伊方原発運転差し止め仮処分の広島高裁の異議審の裁判の最中、広島地裁の最高裁の判例を遵守した真面な決定を態々覆しての異例の決定で有った。誤審で有る。異議審で靴がらないと裁判は上告され最高裁で戦われる事に成る。最高裁では伊方原発訴訟の法学部の試験の模範解答の様な真面な判例が既に有る。原告住民には不利で有る。仮処分で損害の４２０憶円の賠償義務が法的に発生する。其れが判例と成って仕舞い今後東日本での数多の狂訴に不利である。誤審の根拠は有る。仮処分は本審の判決を待って居ては被害を被って仕舞う急迫の危険が必須で、其の立証は原告が行う義務が有る。されど被告に急迫の危険の不在を立証させて居る。未だ起きぬ未来の事件を仮処分で行って居る。

　天災地変が原因の事故は通常裁判を起こさない、福島の原発事故は津波が原因の天災で有る。

　未だ起きぬ未来の放射能漏れ事故を裁判して居る。起きない事の証明を四国電力に求めるは民事保全法違反。

　原子力規制居御員会の原子炉設置審査に合格し合法的に営業運転をする原発を停めるは財産権の侵害で憲法違反。

　原子炉を停める権限が無い者が原発を停めるは原子炉等規制法違反。

　原発を停めると電力不足が起き大規模停電の起こる危険が有る。法規制付きの節電や計画停電の計画も命じないは電力事業法違反、政府が原発を停めたので法規制付きの節電や計画停電の計画をさせた事例は実際に有る。停電が起きるとエレベーターに閉じ込められたり、病院の患者や養護施設の老人等の弱者が被害を被る。電鉄が停まると家にも帰れむい。冷蔵庫の食材が腐敗し始める。水道やガスも止まる、重要な防衛システムも作動しない。インターネットも利用出来無い。蝋燭や菜種油を使って火災も増える。学生は蛍の光や窓の雪の苦学を強いられる。

　被告でも無い原子力規制委員会を裁き、原子力規制基準が脆弱と言い、原子炉設置審査が不合理で設置を認めないと迄言って居る。民事保全法違反、原子力規制委員会設置法違反、原子炉等規制法違反。原子力規制委員会に弁明の場も与えぬは非礼で有る。原子力規制員会が無意味な裁判を防止する為に公表した原子力規制のガイドラインで原子力規制委員会自身が突かれて居る。

　被告でも無い第三者の原子力規制員会が犯した罪、違反で被告の四国電力を罰するは民事保全法違反。

　原告が得る利益と被告が被る損害の大きさが天秤に掛かる事が必要、被告の損害は４２０憶円で桁違いに大きく裁判自体が不当で有る。関西電力の場合は数千億の損害を出した。川内原発の鹿児島地裁で供託金を一日二基で５億５４００万円求められ１０名の原告住民が訴訟を取り下げた経緯が有るい。
　四国電力が債務超過に至ると東証二部に降格し二年連続では上場廃止と成る。債務超過では銀行の融資も受けられ無い、社債の発行も出来ない、燃料費の支払いが出来無いと停電と成る。裁判所の決定では政府は援助しない。倒産に因る長期の停電も有り得る。



　炭酸ガスが増え地球温暖化の防止が出来ない、国際的な地球温暖化防止協定の公約を守れない。煤塵や窒素酸化物、ＰＭ２．５等の大気汚染の公害も発生する。環境法の精神にも反する。地球温暖化で異常気象の増加や、海水面の上昇丈では無い。大量の真水が海に流込むと深層海流が滞り、無酸素に成りプランクトンの減は食物連鎖が乱れ生態系尾に影響が出て漁獲量が減る。暖冬は害虫の越冬を許し、疫病の蔓延や農作物の被害、森林の立ち枯れも増え、それが更なる温暖化を招く。

　電力料金の高騰は中小企業では採算割れが起き、廃業や倒産が増え雇用が喪失する、大企業は工場を海外に移し産業の空洞化が起きる。法規制付きの節電や計画停電の計画丈でも企業は生産計画の見直しを迫られる。

　エネルギーの保障も考える必要が有る。玉子を一つの篭に盛るなの格言も有る。太陽光も必要、風力も必要、水力も必要、地熱発電も必要、次世代の熱核融合発電が実現する迄は原発も必要。多様性がリスク回避の道で有る。火山の大噴火より中東の産油国の戦争や内戦でホルムズ海峡の海洋封鎖で油断が起きる。機雷数発を設置するだけで充分で有る。

　裁判に関係の無い電力利用者や個人投資家の損害が尋常では無い、決定で原発停止が決まって四国電力の株価は暴落した。関係の無い他の電力会社の株価まで大暴落で有った。迷惑な話で有る。たった四名の為に何百万世帯の迷惑で有る。