チャイナ・シンドローム 　チャイナ・シンドローム（原題：The China Syndrome）は1979年制作のアメリカ映画。同年のアカデミー賞にて、主演男優賞、主演女優賞、美術賞、脚本賞などにノミネートされた。カンヌ国際映画祭のパルム・ドールにもノミネートされ、ジャック・レモンは男優賞を獲得した。 　タイトルを直訳すると「中国症候群」で、映画の中で話されるジョークから採られた。もし、アメリカの原子力発電所がメルトダウン（炉心溶融に因る臨界事故）を起こしたとしたら、地球を突き抜けて中国まで熔けていってしまうのではないか、というものである。 　この映画が公開されたのは1979年3月16日であるが、それからわずか12日後の1979年3月28日に、ペンシルベニア州のスリーマイル島原子力発電所で本当の原子力事故であるスリーマイル島原子力発電所事故が起きた。この事故もあり、映画は大ヒットを記録することとなり、それまで医学用語としてしか使われていなかった「シンドローム」 (症候群) という言葉が、他の言葉と組み合わさり、「 - シンドローム」 という形で社会現象などを表す言葉としてしばしば使われるようになった。 　キンバリー・ウェルズ（ジェーン・フォンダ/小原乃梨子 ）はアメリカの地方テレビ局の女性リポーター。普段は日常のたわいもないニュースを担当していた彼女だったが、ある日ステップアップのチャンスが巡ってきた。原子力発電所のドキュメンタリーの取材を担当することになったのだ。 　彼女はカメラマンのリチャード・アダムス（マイケル・ダグラス/有川博 ）とともに原子力発電所の取材に赴く。取材でコントロールルームを見学している最中に、原子力発電所は何らかのトラブルを起こしたようだった。そこは撮影禁止の場所だったにもかかわらず、アダムスは密かにそのときのコントロールルームの様子を撮影していた。 　何が起きたのか分からなかった二人は、そのフィルムを後日原子力の専門家に見せると、専門家からはこれは重大な事故が起きる寸前ではなかったかと伝えられる。しかし発電所からはトラブルに関する何の発表もなかった。ジャック・ゴデル（ジャック・レモン/中村正 ）はそのトラブルの当事者だった。彼が計器の表示間違いに気づき、危ういところで大惨事を免れていたのだった。 　取材後、発電所の近くにあるバーでウェルズとゴデルは知り合う。原子力発電に疑問を投げかけるウェルズに対し、原子力発電の必要性を訴えるゴデル。しかしゴデルも先日のトラブル後の対応から、わき上がる疑問を押さえることが出来なくなっていった。ゴデルは過去の安全審査資料を調べ直してみることにした。すると、先日のトラブルに繋がる重大な証拠を発見してしまった。今すぐ発電所を止めないと大変なことになる。そこでゴデルはとんでもない大胆な行動に出ることにした。ウェルズを呼び出し、このことをマスコミで広く知らせようとしたが……。原発の取材中に事故に遭遇した女性リポーター。ずさんな管理に気づいた原発管理者。利益優先の経営者。真実を伝えようとするリポーターのジャーナリスト魂と、安全な原子炉運転を願い命を懸ける技師の技術者魂。明日にもおこりうる原発事故を描いたサスペンスアクション映画。是以下は映画の話では無い。炉心溶融が起き再び臨界に達すると制御出来無く成る。 　世界を震撼させる事故が福島第一原子力発電所で複合して起きた。点検中で停止中の原子炉迄事故を起こす始末で有る。原子力発電の安全神話が潰えた。環境の放射能の汚染が問題に成った。今後の原子力発電所の新規建設が困難に成った。以下は地震当日と次の日の一部丈のデータその後もも次々に問題が。 ０３月１１日 4号機から6号機は定期点検のため停止中であったが、この地震によって稼働中だった1号機（46万kW）、2号機（78.4万kW）、3号機（78.4万kW）が緊急自動停止した。この地震の影響で外部からの電源を失ったことにより13基の非常用ディーゼル発電機が起動する予定であったが大津波で1基残っただ けで15時41分に故障停止した（大津波の影響の可能性大）。これにより1、2、3号機は共に「電源喪失」 （全交流電源喪失状態）に陥り、原子炉内の燃料棒に対する継続的な注水冷却機能を喪失する恐れが発生したことから、東京電力は第1次緊急時態勢を発令、原子力災害対策特別措置法第10条に基づく特定事象 発生の 通報を経済産業大臣、福島県知事、大熊町長、双葉町長と関係各機関へ行った。さらに15時45分 にオイルタンクが大津波によって流出し、16時36分に1号機と2号機は非常用炉心冷却装置による「冷却装置注水不能」と判断されたため（翌12日3時33分に2号機は可能と判明）、同45分に東京電力は同法第15条に基づく通報を行った。なお3号機は、非常用炉心冷却装置の原子炉隔離時冷却系（RCIC系）のポンプが 作動して いる。これにより19時3分に枝野幸男官房長官が原子力緊急事態宣言の発令を記者会見により発表し、20 時50分に福島県対策本部から1号機の半径2kmの住民1,864人に避難指示が出された。21時23分には、菅直 人内閣総理大臣から1号機の半径3km以内の住民に避難命令、半径3kmから10km圏内の住民に対し屋内待機 の指示が出た。23時16分、日本経済新聞は「経済産業省原子力安全・保安院によると、冷却水 を注水するための非常用ディーゼル発電機が稼働せず、現在はバッテリーで動かしている」と報じた。 ０３月１２日0時49分、東京電力は1号機の「原子炉格納容器圧力異常上昇」により原子力災害対策特別措置法15条に基づく特定事象発生の通報を行った。3時33分、2号機の非常用炉心冷却装置の原子炉隔離時冷却系（RCIC系）ポンプが作動していたことが確認された。14時、原子力安全・保安院は福島第一原子力発電所の1号機周辺でセシウムが検出され、核燃料の一部が溶け出た可能性があると発表した。同日午後、 内部の圧力が上がった1号機原子炉格納容器の破損を防ぐため、作業員1名が弁の開放に向かったが、10分ほどの作業で人間が1年間に浴びても良いとされる放射線量の100倍に相当する100ミリシーベルト（10万 マイクロシーベルト）の放射線を浴びた。14時30分に弁の開放は成功し格納容器の破損は免れたが、作業員の男性は吐き気やだるさを訴え病院に搬送された。だが、15時36分ごろ、1号炉付近で爆発が発生。白 い煙が確認され、東京電力と協力会社の社員が数人負傷した。19時55分には1号機の海水注入について内 閣総理大臣が指示を出した。原子炉格納容器内から漏れ出した蒸気が建屋（たてや）内に充満して発生した水素爆発であるという見解が発表され、原子炉格納容器の損傷もないという見解が発表された。つづく20時20分から1号機への海水注入が開始されたが、22時15分に発生した地震により一時中断された[21]。 ０３月１２日 1時23分、12日22時15分から中断されていた1号機への海水の注入作業が、津波の恐れが去ったと判断されたため再開された[29]。使用する海水には、中性子を吸収し核分裂反応を抑える作用のあるホウ酸が添加されている[30]。 2時44分、3号機の非常用炉心冷却装置の高圧注水系が停止した。冷却水が沸騰して水位が下がり、4時15 分から燃料棒が露出し始めた。5時10分に非常用炉心冷却装置の原子炉隔離時冷却系(RCIC系)による注水 を試みるも起動しないため、同38分に「冷却装置注水不能」として原子力災害対策特別措置法15条に基づく通報を行った[18][31][32]。12日に爆発が起きた同原発1号機と同様に、格納容器内の圧力が高まるた め、東電では放射性物質が混じった蒸気を外部に放出する準備を進め、海水注入も検討した[33]。 8時41分、3号機の格納容器内の蒸気を排出し、内部の圧力を下げる弁を開けることに成功した[34]。8時56分、放射線量の値が再び上昇し、制限値の0.5ミリシーベルト/時を超えため、原子力災害対策特別措置 法に基づく「緊急事態」の通報を国に行った[35]。午前、福島県が被曝者はあわせて計22人を確認したと発表した[36]。 午前の記者会見で、枝野官房長官は、1号機の原子炉圧力容器内部が海水で満たされていると判断される と述べた。1号機の水位計は正確に計測できない状態となっているため、ポンプの能力どおりに海水が供 給されていることから判断したという[37]。また、3号機については、9時5分に安全弁を開いたことで原 子炉圧力容器内部の圧力が低下し、9時8分に真水の注入を開始したと述べた。9時20分には格納容器の排 気を開始され、9時25分にはホウ酸の混入が開始された[38]。12時55分には、燃料棒の上部1.9メートルが冷却水から露出したため、海水注入に踏み切った。水位低下で核燃料が露出して溶融する恐れが出たため、13時12分から3号機の原子炉に海水の注入を始めた[39]。 13時52分に第一原発の周辺でこれまでで最も多い1.5575ミリシーベルト/時を観測したが、2時42分に0.1841ミリシーベルト/時に低下した[40]。枝野官房長官は午後の記者会見で、「爆発的なことが万一生じて も、避難している周辺の皆さんに影響を及ぼす状況は生じない」と述べた[41]。しかし、1号機と3号機は依然として十分な水位が確保できず、燃料が露出した状態になっており、海水注入後も水位に大きな変化が見られない[42][43]。 3月14日 1時10分に汲み上げ場所の海水が少なくなったため1号機と3号機への海水の注水を停止した。7時50分に3 号機の「冷却機能喪失」により原子力災害対策特別措置法第15条に基づく特定事象の通報を行った[18]。 11時1分に3号機の建屋が爆発し、大量の煙が上がった。この煙は1号機のものと比べ灰褐色で、より高く 上がり、炎が上がる様子も見られた[44]。枝野官房長官は1号機と同様の水素爆発であると発表。この爆 発で建屋は骨組だけになり、作業をしていた東京電力とその協力会社の作業員および自衛隊員あわせて11人が怪我をした[45]。このうち重傷を負った東京電力の作業員1人は被曝した[46]。この爆発を受け、原 子力安全・保安院は原発周辺20km以内に残っていた住民600人に屋内退避を勧告した[47]。枝野官房長官 は、原子炉格納容器の堅牢性は確保されており、放射性物質が大量に飛散している可能性は低いと発言した[48]。 アメリカ海軍第7艦隊は、震災の救援のために三陸沖に展開していた原子力空母ロナルド・レーガン所属 のヘリコプター作業員17人から低レベルの放射能を検知したと発表した。同空母は福島原発の北東160km ほどを航行していたが、この汚染を受け、発電所の風下から移動した[49] 。 13時25分、それまで安定していた2号機でも原子炉内部に冷却水を送り込むことができなくなったため、 「冷却機能喪失」として原子力災害対策特別措置法第15条に基づく特定事象の通報を行った[18][50]。これにより2号機の原子炉の水位が下がったため、16時34分より海水の注水による冷却が開始された[18][51]。 19時45分、2号機の冷却水が大幅に減少し、燃料棒がすべて露出した。14日夕方より海水注入を行ってい たが、ポンプの燃料が切れて注入できなくなっていた。東京電力は20時ごろから再び海水注入を開始し、次第に水位は回復した[52]。 21時37分、福島第一原発の正門付近でこれまでの最高となる3.130ミリシーベルト/時の放射線を観測[53]。22時7分、福島第一原発の10km南に設置されていた放射能のモニタリングポストで、通常の260倍にあたる0.0096ミリシーベルト/時(9.6マイクロシーベルト/時)が観測された[54]。 23時39分には2号機の「原子炉格納容器圧力異常上昇」として、原子力災害対策特別措置法第15条に基づ く特定事象の通報を行った[18] 3月15日 2号機の格納容器内の圧力を低下させるため、0時から弁の開放を始めた[18]。 6時10分、福島第一原発の2号機から爆発音がしたとの発表があった[55]。通常は3気圧ある圧力抑制プール（サプレッションプール）内の圧力が、外気と同じ1気圧になっていることからここが損傷した可能性が高いとされている。 枝野幸男官房長官は午前の記者会見で、東京電力福島第一原発3号機付近で放射性物質を400ミリシーベルト/ 時（400,000マイクロシーベルト/時）を確認したと明らかにした。2号機と3号機の間では30ミリシーベルト/時、4号機付近で100ミリシーベルト/時が検出されたと発表があった[56]。 また6時頃、福島第一原発4号機でも爆発音があり、建屋の5階屋根付近が損傷[57]。 9時半過ぎには建屋の4階部分より出火が確認 された。火は11頃に自然鎮火した。地震発生当時4号機は定期点検中で運転をしていなかった。出火の原 因は不明で、出火した建屋4階と5階の間には使用済み燃料783個が貯蔵された使用済燃料プールがあった[58]。 9時に、正門で、11.93ミリシーベルト/時のガンマ線を検出し、この時点では正門では最大の放射能を検 出した。 厚生労働省は、福島第一原発に限り、緊急作業に従事する労働者の放射線量の限度を100ミリシーベルト/年から250ミリシーベルト/年に引き上げた[59]。なお、自衛隊員・消防・警察の上限は50ミリシーベルト/年[60]。 11時59分、国土交通省は福島第一原発の半径30km以内の上空を高度に関わらず飛行禁止とした。ただし人命救助や緊急物資の輸送のための航空機は対象外とされた[61]。 文部科学省は、福島第一原発から約20キロの距離にあり、住民に屋内退避指示が出されている福島県浪江町周辺で、3月15日20時40〜50分の測定で0.195〜0.330ミリシーベルト/時の放射線量を観測したと3月16 日に発表した[62]。 放射線量は一度安定化したものの、夜になり再度、放射能漏れが強まり、23時30分に正門で、8.08ミリシーベルト/時のガンマ線を検出した。 3月16日 5時45分頃、福島第一原発4号機で3月15日に出火した部分で再び出火した[63]。6時15分頃、火は見えなくなったが、鎮火したかどうかは不明[64]。 8時37分、3号機で白煙が上がり、水蒸気が出たと推測されている[65]。 10時以降、観測される放射線量が上昇し、同40分には正門で10.85ミリシーベルト/時、また12時30分にも正門で10.85ミリシーベルト/時のガンマ線が検出された[66][67]。この放射線量の上昇について、東京電力の報告を受けた原子力安全・保安院は記者会見で「原因は圧力抑制室が破損した2号機の可能性が高い 」と説明した[68]。 福島県災害対策本部によると、21時発表(環境放射能モニタリング測定値 可搬型モニタリングポスト 第8報)の第一原発から20km〜40kmの地域での観測では、飯舘村役場の0時の0.0383ミリシーベルト/時が最高 であり、大きく放射能が検出された地域はなかった[69][70]。 3月17日 9時48分、使用済み核燃料プールの水位が低下していた3号機に対し、陸上自衛隊のCH-47ヘリコプター2機が計4回30トンの放水を行った[6]。作業前、9時20分時点の高度300フィート（約90メートル）のモニタリング線量は87.7ミリシーベルト／時、高度1000フィートでは4.13ミリシーベルトと高い放射線量が検出されていたが[6]、作業にあたった自衛隊員の浴びた放射線量は全員1ミリシーベルト以下であった。作業後の会見で火箱芳文陸上幕僚長は、隊員の被曝は「基準値以下で健康に問題はない」と述べた[71]。なお、このとき3号機への放水を優先した理由について、東京電力は、16日にヘリで上空から視察したところ3号機は屋根に残骸があるなどしてプールを状態を確認できなかったが、4号機プールには燃料棒が隠れるほ どの水があることを確認したためと説明した[72]。 19時5分からは警察の放水車、同35分からは陸上自衛隊の消防車が3号機に対して放水を行った[3]。放水 前の放射線量は3.630ミリシーベルト／時、放水後は3.586ミリシーベルト／時で、放射線量に大きな変化は見られなかった[3]。 3月18日 10時00分、各号機共用で使用済み燃料を貯蔵するプールの水位が確保されていること、使用済み燃料の乾式輸送容器建屋の外観に異常がないことが確認された[3]。 14時前〜14時45分、自衛隊および米国軍が消防車を使い3号機に放水[73]。 2号機の非常用炉心冷却装置を復帰させるため、東京電力が外部送電線からの予備電源変電設備への受電 を完了。建屋内への送電の準備を始めた[73]。 3月19日 0時30分〜1時10分、東京消防庁ハイパーレスキュー隊が約350メートルにわたって手作業でホースをつな ぎ、屈折放水塔車から3号機に向かって毎分約3トンを放水した。この結果、放射線量は放水を終えた段階でほぼ0ミリシーベルトに近い値にまで減少した[73][74]。 早朝、6号機の非常用ディーゼル発電機が復旧し、合計2台が使えるようになった。また、5号機には仮設 の電源車が接続された[75]。これにより、5・6号機の使用済み核燃料プールの水の循環が可能になり、5 号機の燃料プールの冷却機能が回復する。 5時、5号機で使用済み核燃料プールの冷却を開始。6号機で使用済み核燃料プールの循環運転を開始[4]。5号機プールの水温は約20度下がり、18時には48度となった[76]。 5・6号機の建屋の屋根に、水素が充満しないよう直径30〜75ミリの穴が3カ所ずつ開けられた[77]。 午前、予備電源変電設備から2号機建屋内への電源ケーブル接続を完了[78]。 14時10分頃、3号機に向け、ハイパーレスキュー隊が遠距離大量送水装置「スーパーポンパー」と屈折放 水塔車を組み合わせた長時間の連続放水を開始した。放水作業は無人の状態で７時間連続して行われる予定[79]。放水時間は延長し、翌日の3時40分に終了。13時間半行った[80]。 22時過ぎに、6号機の使用済み核燃料の貯蔵プールの冷却機能が回復[81]。 　　　　　　　　　　　 ２００９−０８−２４−４３２−０１−０１−ＯＳＡＫＡ

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